学術集会プログラム　※2023年1月20日現在

近年、医学・医療の分野にも、ビッグデータ時代が到来した。医療ビッグデータは、主に4つの領域で出現している。次世代シーケンサの驚異的な発展による疾患のゲノム・オミックス情報。主に欧州でみられる、多因子疾患発症機構の解明を目指すゲノムコホート・バイオバンク。それにスマートメディアとウェアラブルセンサーの発展による、生理変量を24時間連続測定して健康・疾病管理を行うモバイル・ヘルス。さらに主に電子カルテ情報の全国規模での蓄積と利用を目指したリアルワールドデータ。
これらの大量のデータに取り囲まれて、医学・医療・ヘルスケアの土台・枠組みに変革が起こりつつある。一言でいえば、「データ駆動型」医学・医療が医学・医療の本流となる時代の到来である。それでは、「データ駆動型」医学・医療は、従来の医学・医療の何を変革して新しい医学・医療をもたらすのか。「データヘルス」「人工知能医学」「精密医療」などの理念は、どのように融合して「未来の医学・医療」を形成するのか。ビッグデータ・AIが医学・医療において今後、何十年と継続して進行する変革を諸領域の専門家の講演を通して議論したい。

医療現場では、患者中心の医療の展開が謳われて久しいですが、近年、製薬企業を主体として“Patient Centricity”が強調され、診療ガイドラインを巡ってはEBM普及推進事業（Minds）の中で「患者・市民と医療者が協働で作成する診療ガイドライン」が導入されました。研究領域では、日本医療研究開発機構（AMED）が「患者・市民参画（patient public involvement; PPI）ガイドブック」を作成し、研究の様々な段階でのPPI実施を推奨しました。薬事領域では、医薬品医療機器総合機構（PMDA）が「患者副作用報告」制度の運用や「患者参画ガイダンス」の策定などをしています。
本セッションでは、医療と臨床研究におけるPPIを「患者・市民と医療従事者・研究者が協働して、ともに医療を創り、臨床研究を実施すること」と定義して、様々なステイクホルダーの方々8名にご参集頂き、各領域でのPPI活動の現状やその背景を講演して頂いたのち、総合討論において、PPIを巡る課題と解決策ならびに将来について検討して参ります。

2024年4月、医師の働き方改革が開始される。時間外労働の上限が法的に設定され、罰則も設けられる。過重労働が医師の健康障害誘因となり、医療安全上でもリスク因子になることが知られており、改革の意義、目的は明確である。一方、上限を超える勤務を行っている医師（特に外科系）が一定数いることも事実であり、人員増なくして現在の医療水準を維持できるかとの懸念もある。年間960時間までの時間外（一般は720時間）が通常適用される。1860時間までの時間外が認められる、連携B、B、C-1、C-2水準という特例枠も設けられ、地域医療確保、集中的技能向上が目的となっている。本来、医師個人に設定されるべきものと考えるが、今回は医療機関が申請し指定を受ける制度となっている。1860時間までの時間外が認められることになり、健康保持の措置が義務づけられるが、医師健康維持に適切かどうかの課題もある。本改革では、時間外をどのようにカウントするかが重要な点であり、その際、「宿日直許可」、「自己研鑽」、また、患者の協力など、まだ解決されなければならない課題も残っている。2024年4月からスムースに開始できるために、残された期間で何をすべきか含め、活発な議論を期待したい。

新型コロナウィルス感染症のパンデミックは未曾有の事態となった。その感染症が中国武漢で発生したらしいという情報から、瞬く間にそれは世界を席巻することになり、その治療を含む臨床対応、Non-Pharmaceutical Interventions、公衆衛生対応、さらに治療薬やワクチン開発とその配布など、様々な課題が明らかになってきた。同様な世界規模の公衆衛生危機が起きるリスクは今後もあることから、新型コロナウィルス感染症のパンデミック禍で世界はどのように対応してきたかについて検証しておくことは、極めて重要である。

新型コロナウイルス感染症は未曾有の感染症である。疫学も臨床像も病態生理も全く分からないままのところから、知見を得つつ感染症対策を行い、同時にワクチンや治療薬の研究開発を進めることが必要であった。また医療、公衆衛生への影響が甚大であったばかりでなく、社会活動一般への影響は甚大であり、国として公衆衛生対応・医療対応のみならず社会機能の維持を考えながら対策を立案し実行していく必要があった。感染症への対応が地震などの災害と同じく社会全体を巻き込む形で起こったのは、1900年代初頭のスペイン風邪以来ではなかったかと思われる。過去20年を振り返れば、ほぼ5年ごとに新興再興感染症が発生し大きな問題となっている。新型コロナウイルス感染症のような問題がまた数年内に起こる蓋然性は極めて高い。これに備えるため、今回の新型コロナウイルス感染症を総括し、課題を引き出し、対策の方向性を定めておくことは極めて重要である。本セッションでは6名の演者がそれぞれの立場から、今回の対応を概括し、今後の日本のあるべき対応について論じていく。

COVID-19 Pandemic はWuhan, Main Chinaからの最初の報告から僅か3年以内で６億５千万が感染、死亡者は665万人に達し (2022年12月21日現在)、21世紀を生きる我々にとって悪夢の感染症となったhttps://covid19.who.int/。しかし、COVID-19 Pandemic は臨床医学と基礎研究の領域に大きなインパクトを与え、そこから mRNAテクノロジーを始めとしたイノベーションを生み出す契機ともなった。他方で、日本は研究・開発や人材への積極的な投資の慢性的な欠如と科学分野の立ち後れもあって、ワクチンと治療薬開発の両分野で米欧の技術に完敗、我が国の研究・開発力の低迷を改めて浮き彫りにした。しかし同時にCOVID-19 Pandemic はこれまでの pandemicやepidemicと同様、市民社会とその在り方にも大きなインパクトを与えた。私が専門領域とすることとなったHIV感染症とAIDSの領域でも感染の有無の検査件数と相談件数が何れも40%にまで激減、感染を知らないHIV感染者は感染を更に拡大して、かつAIDSを発症する。スピーカーの垣添 忠生先生がお話になりますが、がん検診の件数も激減、初期がんが見出されず、進行癌となると危惧されます。他方、COVID-19 Pandemic は日本の市民社会に、差別・スティグマ化を忽ちにしてもたらし、経済弱者を圧迫、感染の犯人探し、自粛警察などの横行をもたらした。そうした市民社会で起こったイベントについて、ノンフィクションライターの石戸諭 (いしど さとる)さんに問題提起をいただきたいと存じます。

これまでのpandemicやepidemic の歴史と教訓から学ぶべきはmisinformation (自然発生的な誤った考えと意図的に流される誤報) と戦い、それらを正しながら、科学的な知見のみを基礎にした方策を逸早く確立してそのような方策を速やかに実行に移すことである。

ゲノム科学を始めとする近年の医学・生物学の急速な進展は、ヒトがんの発生と進展に関して多くの知見をもたらし、我々のヒトがんに対する理解を大きく変えてきた。そして、21世紀に入り、そうした理解に立脚して開発された分子標的薬が、がん患者さんの標準的治療となり、さらに免疫チェックポイント阻害剤の導入も相まって、がんの治癒率は大きく向上している。しかし、ヒトがんのゲノム解析により明らかとなった、多くの変異ドライバー遺伝子の産物に対する分子標的薬が開発されている現在でも、転移がん・再発がんに代表される進展したがんにおいては、未だ完治には至らない多くのがん患者さんがおり、更なる治療戦略の構築が急務となっている。そのために、今、最も必要なのは、先端的な研究手法を用いて患者さんのがんからさらに多くを学ぶことにより、現在のヒトがんの理解を飛躍的に深化させることである。本セッションでは、近年、著しい進展を示しているヒトがん生物学の分野で、世界をリードする優れた成果を創出している研究者の方々に、ヒトがんの新たな理解に関する最新の知見と、それらを通して見えてくる、次世代の革新的ながん治療戦略についてお話しをして頂く。

日本は急激な少子化が進んでおり、将来の社会保障体制の維持が困難になると予想される。その一方で高齢者の増加は2040年ころまで続くため、多くの医療資源が必要である。そのなかで医療状況に応じた医療資源の最適配置をどのように考えるかは、医学界と社会が一体となって考えるべき課題である。とくに日本の病床数は欧米に比べて2-5倍、1ベッド当たりの医師、看護師は米国の1/5、ヨーロッパの1/2程度である。勤労世代の人口が減少し、国の財政が悪化するなかで、限られた医療資源をどのように配置するか、地域医療推進協議会で議論することとされるが、コロナ禍もあり実質的な進展はみられない。コロナ禍の前には公的病院の整理も話題となったが、感染症対策も加えた5疾病6事業の時代の地域医療のあり方について、もう一度議論をしなおす必要がある。とくに地域経済や人口減少対策まで考慮すると、機械的な病院統廃合では解決しないことは明らかである。本シンポジウムでは医療界各層だけでなく、行政やメディア関係者からも意見をいただき、総合討論を行う。

本シンポジウムは、学術委員会U40委員（40歳以下の委員）が「医療/医学におけるチームビルディングについて実践的かつ前向きな内容を知りたい！」と企画したセッションです。本シンポジウムでは、まず冒頭で座長より医療現場や研究室におけるミスコミュニケーションの事例を提示した後、3名の演者の先生方に理想的なチームビルディングの在り方についてご講演いただき、最後にパネルディスカッションで討議いたします。上野直人先生には、明確なVision Missionに基づくチーム全員のリーダーシップ発揮とそれによる生産性の高いチームの形成についてご講演いただきます。熊谷晋一郎先生には、Humble leadershipの養成プログラム開発とその実証実験結果などについてご講演いただきます。横山美栄子先生には、アカハラの定義や事例をご説明いただくとともに、アカハラ防止に必要な、指導を行う側・受ける側、双方の重要点についてご講演いただきます。学生、研修医、中堅世代、ベテラン世代、皆様のご参加をぜひともお待ちしております。
謝辞：本シンポジウムのオーガナイザー（U40委員）の菅原有佳先生（東京大学・医）、松田諭先生（慶應義塾大学・医）に感謝申し上げます。

各種臓器オルガノイドを培養するOrgan/Multiorgans-on-a-Chipは従来の培養技術よりも高い生理機能を示し、動物実験やヒト臨床研究では不可能な観測や介入試験を可能とする夢の技術である。従来の培養実験では再現できなかった細胞周辺の微小環境や、複数細胞の空間的な局在により、より生体内の現象をリアルに再現できる可能性がある。一方、どこまでの機能を再現すれば実用的な利用ができるのか？という疑問も付きまとう。このため組織レベルで知られていた様々な刺激に対する動的な応答の観測や、細胞観測技術を用いて、網羅的な分子の挙動や物理的な応力などをモニタリングし、多面的にその妥当性を検証しながら、生体との差異を解析しより高い質のものに改変していくサイクルが重要である。これらの様々な細胞や分子の複雑な相互作用を数理モデルで表現してシミュレーションする技術も活用し、構築されたデバイスをシステムとして理解する取り組みもこれらのサイクルを加速させる可能性がある。これらのプロセスの有機的な連携により生体が獲得してきた合理性の理解にもつながることが期待される。

本邦における医学研究の評価は、多くの場合、掲載雑誌のインパクトファクター（IF）や被引用論文数などの量的指標を用いて行われています。一方で、量的指標の向上が自己目的化することの弊害が指摘されており、海外ではこの10年で、量的指標への偏重から揺り戻しの動きが見られています。本邦においても、日本学術会議が昨年に提言「学術の振興に寄与する研究評価を目指して～望ましい研究評価に向けた課題と展望～」を発出するなど、研究評価のあり方を見直す動きが出てきています。
本セッションではこのような中、学術会議の提言も踏まえ研究評価の議論を振り返り、密接に関連する学問分野である「科学計量学」の最新の知見を学びます。また、米国CDCにおける研究評価のあり方を学ぶことで、医学（基礎医学、臨床医学、社会医学）という多岐にわたる学問分野での評価について示唆を得たいと思います。加えて、医学系の研究者等を対象に研究評価に関するインタビュー調査とアンケート調査を行い、結果をご報告します。これらの講演を踏まえて、総合討論ではこれからの医学研究評価がどうあるべきか、議論したいと思います。
みなさまのご参加をお待ちいたしております。

人工知能（AI）は、いまやスマートフォンにも搭載され、わたしたちの生活になくてはならない存在である。医療はAIの重要な開発ターゲットであり、既にAIホスピタルプロジェクトは社会実装が始まり、自然言語処理によるAI医療支援システムやAI創薬の実現もみえてきた。AIがヒトを上回るタスクを利用すれば、AIによる科学・医学のブレークスルーが期待でき、将来はAIが医師を置き換えるのではないかとの意見がある。しかし、AIは医師の心も置き換えられるのだろうか？
AIは使っても使われてはならない。医療AIの社会実装を支点として、AIが10年後、50年後の医療をどう変えるか、未来像を議論したい。なお、各先生方にはご講演の最後に、ご自身の領域でAIは医師を置き換えるかどうか、私見をまとめていただく。

本セッションは管理側とU40世代の本音と建前を語るシンポジウムです。前半90分は各先生方からのご講演、そして後半30分は会場の皆様のご意見を踏まえながら総合討論を行います。様々な領域でご活躍されている先生にご講演いただきますが、いずれの内容もまさに新時代の幕開けを彷彿させる素晴らしいタイトルになっています。働き方改革によって多くの変化が起こることが想定されますが、我々はこの変化を前向きに捉え、さらに発展・進歩する医学を追求し、国民の健康のみならず、我々医師にとっても健康で、働き甲斐のある職場環境を目指しています。不屈の精神でこれまで勤務されてきた管理者側は普段は思っていても言えないようなことや若手に伝えきれていないことがあると思います。またU40世代にとっても悩みや苦労もあるでしょう。まさにこれからの未来に対する本音をこの場で熱くご討論できればと思います。一人でも多くの方がこのセッションをお聞きくださり、新しい一歩を踏み出せるような企画になれば幸いです。当日をとても楽しみにしております。

皆さんご存知のとおり、現代医学は細分化深化しており、日々のアップデートは大きな課題です。そのため、自身の専門分野以外のこととなれば、近接領域であってもなかなか知る機会がなかったり、情報収集にまで至らないといったことは珍しくないのではないかと思います。他方、自領域以外の分野の人と関わることにより、自身の分野にはあまりない視点を得られたり、思いがけない出会いがきっかけでブレイクスルーにつながることもあります。
そこで、脳領域に関連する若手演者から現在の各分野におけるトピックや自身の取組みについて紹介してもらうと共に、自分野の研鑽を深めつつ、多領域・多分野とどのように関わっていくことが今後の医学の進展に寄与できるかについて議論を深めることを目指して、本シンポジウムを企画しました。演者の5名は本総会で初めて結成されたU40委員で構成しており、本総会ならではの構成になっていることも特徴です。様々な世代の方にお越しいただき、活発な議論ができることを期待しております。皆様のご参集をお待ち申し上げております。

ヒトiPS細胞は細胞移植治療において有望な細胞源であり、眼科領域、脳神経領域、整形領域、血液領域、循環器領域等さまざまな領域においてヒトiPS細胞を用いた再生医療の臨床応用が現実のものとなりつつある。臨床応用に際しては、腫瘍化リスクや量産化、他家移植における免疫拒絶等さまざまな課題を克服する必要があり、そのために多くの時間と労力がつぎ込まれてきた。本シンポジウムでは、実用化のKeyとなる技術を確立してきた若手研究者の先生方にご登壇いただき、現状の課題や再生医療をどのように展開させていくかに関して横断的に議論する。

本セッションでは、明日～数十年先の医学の発展に大きく寄与する先進的な視点を持つ先生方が、若い頃にどういうことを考えていたのか、どこでブレークスルーがあったのか、なぜそれをとらえることができたのか…？若い医師や研究者に対して医学研究の面白さについてメッセージをいただきます。
我々に大きな脅威を与えたCOVID-19は、専門家や機関のみならず、一般のメディアでも、日々さまざまな検証が行われ、高い関心をもって研究成果が取り上げられました。パンデミックを引き起こす未知の感染症に対峙する研究は、短い時間で膨大な成果が報告され、それらが世界中の人々に近い距離で影響を与える特別な経験であると同時に、新たな知見を生み出すという意味では本質的に他の医学研究と同じであるとも言えます。その最前線で活躍された先生方の、ご経験や研究成果を踏まえて医学研究に対する姿勢や心持ちをご講演いただきたいと考えます。

「この社会で何を考える、医学生たち」では、全国の医学部６年生、約85名が参加します。９グループに分かれ、３か月前から与えられたテーマについて、各大学のメンターとともに自己学習していただきます。その後、グループごとに、オンラインでの交流、討論を繰り返します。学会当日に初めての対面式の討論で、プロダクツを作成、最後に全体発表を行います。討論のテーマは、「医学生からみる未来の医学」、「コロナ禍における教育に物申す」、「地域医療構想と国民のニーズ」の３つです。これらのテーマに対して、医学生たちが力を合わせ、３か月間の準備期間を経て、どのようなプレゼンをするのか、今からとても楽しみであります。この世代は、COVID-19流行により、対面式での臨床実習や講義だけでなく、部活動やアルバイトなどの社会活動も大きな制約を受けた世代です。しかし、逆にオンラインツールの普及が劇的に進み、オンラインでのコミュニケーションに長けた世代でもあります。このような医療のDX化の中心を担っていく世代に、今後に向けた日本の医療と教育について、お互いの考えを共有し、存分に考えていただきたいと思います。一方、学会当日の対面での交流は、オンラインでは得られないものであります。将来の日本の医療のリーダーとなる各大学の医学部生たちが交流し、生涯にわたるつながりをぜひとも作っていただきたいです。

近代外科学の発展は、外科医の弛まぬ修練と、外科感染症の制御、全身麻酔技術の確立、腹腔鏡・手術支援ロボット・術中CTやMRI等のリアルタイム画像診断・ナビゲーション技術等多くの技術革新に後押しされてきました。特に腹腔鏡、胸腔鏡、関節鏡に代表される内視鏡外科領域の発展による恩恵は大きく、多くの領域で従来の手術に取って変わり得る標準治療となり手術の低侵襲化を大きく進めてきました。同一視野を共有し、記録媒体により幾度も反復学習することができるメリットから、手術教育も変革を遂げてきております。さらに昨今、手術支援ロボット・ナビゲーション技術の登場により、手術の安全性と有効性の向上、そして外科教育の観点からもさらなる進化が見込まれております。本セッションでは、近未来の外科学をテーマに、2023年現在の革新的技術に基づき、教育・画像・技術支援という観点から最先端の取り組みをご紹介いただき、20年後の外科手術の未来像について考える機会となれば幸いです。

2014年本邦において、医療機器の定義に「プログラム及びこれを記録した記録媒体」が加わったことを皮切りに、多くのプレーヤーが「プログラム」を利用した医療機器開発を開始しました。エポックメイキングな出来事として治験を経て2020年に日本初の治療アプリが承認されたことは記憶に新しいところです。プログラム医療機器は疾病を治療するものに限らず、AIによる診断プログラムや、遠隔診療補助機器等様々なありようが存在しますが、今後様々な種類のプログラム医療機器が指数関数的な増加ペースで開発上市され、さらには本邦における有望な輸出産業として成長する可能性も存在します。

この領域はわずか数年で急速に成長し、今後も成長が見込まれますが、これは関係者全員の懸命な努力により達成されてきたものです。医療機器開発は現場のニーズに則り多分に情熱的に行われる類のものであり、そこにはリーダーの熱量が重要です。当セッションでは、行政、スタートアップ、事業会社それぞれのリーダーにご参集いただき、大きな視座から、デジタルヘルスケア、特に治療アプリに着目して議論いただきます。

世界経済フォーラムが発表した2022年のジェンダーギャップ指数で、日本は146カ国中116位で、主要７カ国中かけ離れて低位であるのみならず近隣アジア諸国よりも低位であった。
今までわが国においては、多様性よりも同質性が重視され、同質であることで効率的に多くの業務を遂行できると考えられていた。上司の指示のままに長時間労働を厭わない男性優位の社会が築かれた所以である。ダイバーシティが注目されるようになったのは、人権に対する配慮という前向きな理由もあるが、少子高齢化による労働力人口減少に歯止めをかけ人材を確保しなければならないためと言うやむを得ない理由があった。
しかし、実は多様性は力であり、ダイバーシティ推進により、年齢・性別・人種・価値観の異なる人材が社会活動に参画するため、異なる新たな視点によって、革新的・創造的な発想、発展性が生まれ、社会課題の解決が期待できる。
本シンポジウムでは、日本社会の同質性・ジェンダーギャップの現状とそこから見える課題、多様な人材を生かすための各大学・地域におけるダイバーシティ推進の取り組みを紹介していただき、課題を整理しこれからわれわれが取るべき道を議論したい。

ダイバーシティは、性別、年齢、人種、職種、障害など多様な人々が組織内に存在することを意味します。一方、インクルージョンは教育分野で最初に使われた概念で、障害など多様な属性を尊重し同じ場でそれぞれの能力を伸ばすことを目指す教育がインクルーシブ教育と呼ばれています。この概念がビジネス分野に導入され、多様なすべての人材の能力や経験が認められ活かされて仕事に参画できるインクルージョンの実現を目指すようになりました。学会においても、多様な会員を受け入れて、それぞれの能力を伸ばして存分に活躍できるような体制の構築と意識改革を推進することが、真に求められている取り組みであると考えます。
医学会では指導的立場の女性比率を増やす試みなどが行われてきましたが、学会役員の女性比率は未だ低く、理事長など組織を運営する立場の女性はほぼ皆無の状況であり、家事・育児は女性の役割とする「固定的性別役割分担」も根強く残っています。本シンポジウムではダイバーシティ＆インクルージョンのロールモデルとなる７学会（連合）の取り組みを紹介していただき、その実現に向けて意見交換をする予定です。多くの方々のご参加をお願いいたします。

今回の第31回日本医学会総会では、春日雅人会頭のご英断により、120年に及ぶ医学会の歴史が始まって以来初めて、組織委員会にダイバーシティ推進委員会が設置されました。本委員会では、学術プログラムの立案はもちろんのこと、特に2024年からの医師の働き方改革の法制化に向けて「スマートな働き方」企画展示を行い、医療者のみならず一般市民への啓発もこころみ、様々な提案を本総会に向けて行ってきました。その最終日のハイライトであるダイジェストセッションでは、ダイバーシティや働き方に関するすべてのシンポジウムからオーガナイザーの先生にご参加いただき、ご自身のセッションのハイライトをご講演いただき、それに基づき、ダイバーシティや働き方を推進しより良い医療現場を次世代へ残していくために今後どのような策が望まれるのか、ダイバーシティを強力に推進してこられた第一線の先生方とともに考えたいと思います。第31回日本医学会総会におけるダイバーシティを網羅する本セッションに、是非とも多数のご参加をお待ちしております。

女性医師の割合は年々増加している中、かつての男尊女卑社会から男女共同参画が当たり前の社会となりました。医師は病気をもつ国民を守る職業ではありますが、医師である前に一人の人間です。子を持つ場合は当たり前ですが親となります。しかしながら男性医師において育児休業取得はハードルが高いと言われています。国家戦略としての男性育児休業、そして医療現場では特に専門性、難易度の高い技術は他の医師に代われない業務、特に外科手術や外科的治療などがあることから、パフォーマンス維持・医療の質の担保をどのように行うかが男性医師の育児休業のカギになるのではないかと思います。
今回、4名の演者からは、育児休業100%を達成した実績と中身、実施後の社員の意識変化、そして継続して行われたことによるシステム化とその進化の過程、そして今後の展望についてご講演頂きます。聴衆の皆様にとって非常に有意義なセッションとなりますように進めてまいります。多くの方の参加を期待しております。

周術期とは、手術の術前から術後までの一連の期間のことを指し、手術をより安全におこない、早期の回復を目指すために、外科医、麻酔科医、看護師、栄養士、理学療法士、薬剤師などの多職種の連携した介入が重要である。この連携に歯科医師、歯科衛生士が重要な役割を担っているということが提唱されている。
手術関連死の多くは、慢性疾患の増悪や、誤嚥性肺炎・敗血症などの感染によるものであり、術前から術後までの専門的口腔衛生管理や、歯科治療による口腔内の感染源の除去、咬合や咀嚼機能の回復など、歯科医療の担う役割は大きい。
歯科の介入により術後感染の減少や早い回復が見込めることがデータとして示され、2012年に周術期の口腔機能管理が保険導入された。当初は、主に悪性腫瘍に対する手術が対象であったが、現在では、心臓血管外科、人工股関節置換術、臓器移植、脳卒中による手術などや、主に悪性腫瘍に対する放射線治療、化学療法、また緩和ケアの患者も周術期口腔機能管理の対象となっている。
保険導入から10年が経過するものの、まだ医科と歯科の連携は十分とは言えない状況であり、本シンポジウムにおいて今後の連携の方向性を模索して行きたい。

高齢者人口の増加のみならず、少子高齢化が進み生産人口が減少することによりどのように高齢者を支えていくのかは今後数十年考え続けていかなければならない。更には高齢者以外でも食べることに困難を持つ人たちもいる。その中で医科と歯科、のみならず介護職や医療介護以外の職種でも参画可能な部分に「食べること」がある。食べることの障害は総称して摂食嚥下障害と表現され、いわゆる嚥下反射がうまく起こるかどうかだけではなく、摂食行動から咀嚼、そして嚥下までと幅広い部分の異常をとらえることが大切であるとされる。そして、その対応にはトレーニングだけではなく、歯の治療や口腔ケア、シーティング、栄養管理、食形態の調整、食事介助、服薬内容の整理、さらには手術的対応などそれこそ連携が重要とされるいくつものパーツがある。
更にそれらをどのように組み合わせるかだけではなく、少し大きなステップを踏まねばならない場合いつどうやって踏み切るか、など情報交換が重要であることは言うまでもないことである。
今回は当該臨床および研究に十二分な功績のある医科、歯科からの演者にご講演をいただき、どのように食を支えてゆけばよいのかを考えたい。

現在国では、Society 4.0の社会からSociety 5.0 社会の実現に向けた取組みが進められています。Society 5.0 は、医療の世界ではAIによるビッグデータを解析することで、健康促進、病気の早期発見、最適な治療法選択・対処に係るシステムの実現や、医療・介護ロボットの実装による業務負担の軽減等、様々な課題解決が期待されています。看護においても、少子高齢化の進展に伴い医療の担い手の減少が予測され、ビッグデータやテクノロジーの積極的な活用は、看護の可視化や業務の効率化、生産性の向上につながることが期待されます。
本シンポジウムでは、Society 5.0とはどのような社会か、社会の変革に看護職はどのように対応していく必要があるか、課題も含めてご講演いただきます。その後、臨床現場での音声入力、発話情報の分類技術による看護記録の質向上と効率化やAIを活用したハイリスク患者の早期抽出、テクノロジーを活用した業務改善の実際とその効果について紹介します。そして、ビッグデータを活用した看護の可視化・質向上に向けた日本看護協会の取組みを紹介し、Society 5.0 社会の実現に向けた看護の将来展望について、意見交換を行いたいと思います。

認定看護師制度は1996年に発足した。認定看護師の数は2020年に2万人を超え、質の高い看護実践に対しては診療報酬上の評価がされている。しかしその制度も20年以上が経過し、高齢者人口が増加する社会では、複数の慢性疾患を併せ持つなど疾病構造が変化し、医療の提供は病院中心から地域・在宅へと移行推進されている。専門性の高い看護実践は、急性期医療だけでなく在宅医療も含め、あらゆる場で求められている。こうした社会・医療の変化に対応するため日本看護協会は制度を再構築して、特定行為研修を組み込んだ新たな認定看護師教育が2020年度より開始された。
このシンポジウムでは、未来の医療・福祉において新たな認定看護師制度による特定認定看護師にどのような期待をしているのかを、制度を再構築した立場の演者に解説していただく。また特定行為研修で指導医として研修指導に関わる医師の立場から特定認定看護師の育成と普及に関する考えを解説していただき、糖尿病看護特定認定看護師と皮膚・排泄ケア特定認定看護師の二人の演者には、あらゆる場におけるそれぞれの実践とその成果について報告していただく。未来の医療・福祉の現場に貢献する、専門性を発揮した特定認定看護師の実践のあり方を考える機会とする。

高齢者の増加により、求められる医療サービスに変化が生じつつあることに加え、今後は働き手の急減が始まることから、地域医療構想に基づき、地域ごとに医療の機能に見合った資源の効果的かつ効率的な配置が進められている。また、要介護状態となっても、住み慣れた地域で自分らしい生活を続けることができるように、地域の実情に合わせて医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムが構築されている。
このような状況に対応するため、医療は従来の病院完結型から、地域全体で患者を支える地域完結型に変化しつつある。医療機関に勤務する薬剤師も、入院中の薬物治療管理に留まらず、多職種と連携し、地域における患者の暮らしを意識しながら、よりよい薬物療法が提供されるよう支援していく必要がある。
本セッションでは、地域に密着した中小規模の医療機関に勤務する薬剤師に登壇していただき、地域において患者の視点で求められるきめ細やかな薬物療法を提供するためには、どのような役割を果たし、どのように連携すればよいか、医師の働き方改革における薬剤師の可能性も含め議論したい。

政府は今年6月に閣議決定した「骨太方針2022」の中で、医療DX分野について推進する方針を示しています。オンライン資格確認システムのネットワークを活用して多様な医療情報を共有・交換できる「全国医療情報プラットフォームの創設」、標準型電子カルテの検討や、電子カルテデータを新しい医療技術の開発などに有効活用することを含む「電子カルテ情報の標準化等」、デジタル化時代に対応した診療報酬を目指す「診療報酬改定DX」が将来を見据えた形で推進されていく構想となっています。特に医療・介護分野のDXでは、データヘルス、オンライン診療、AI・ロボット・ICTの活用によって、様々な患者情報の共有・交換や効率性の向上、さらに適正な医療・薬物療法の提供が可能となり、地域医療において医療機関と薬局が連携してより質の高い医療の提供、特に薬物療法の分野では、医療機関・薬局の薬剤師が連携して入退院時や外来における円滑で適正な薬物療法の提供に繋げることが期待できます。将来の医療の発展に向けて、薬剤師が連携して医療DXにどのように対応し、地域医療の質の向上と効率化にいかに貢献していくべきかを考えるシンポジウムとします。

医学部医学科における学部教育課程は，一般に医師や医学研究者を養成することをゴールとしていますが，実際には医学部における学びをさまざまな形で社会に還元することができるポテンシャルを持っています。また，近年の情報科学や生命科学の発展に伴い，医学という学問自体が包含する領域もさらに広がってきています。本セッションでは，医学部をご卒業後，従来の基礎医学・臨床医学・社会医学の枠を超えた独自の分野でご活躍されている先生方を演者にお招きし，ご自身の辿られた足跡やキャリア形成に，医学部での学びが与えた影響に関してご講演いただきます。MDならではの強みや視点は一体何なのか，それらをどういかしているのかを知ることで、これから医学に携わるすべての人のキャリアパスの在り方や，医学という学問の可能性について考えるきっかけとなればと思います。

2020年春に端を発したCOVID-19パンデミックは、我が国の医学部教育にも甚大な影響を及ぼした。特に感染対策としての対面教育の大幅な縮小、オンライン教育の急速な普及は、デジタル革命を医学部教育にも否応なしにもたらし、従来医師養成に不可欠とされていた臨床実地教育の意義を改めて問い直すことになった。この時期の医学生は「コロナ世代」とも称され、従前の世代との臨床実地経験の差を現場で比較されがちだが、SNS、ICT等デジタルツールにも10代から馴染んだ「Z世代」、ソーシャルネイティブ世代でもあり、オンライン教育には多くがスムーズに適応した。このことが、デジタル化の流れに必ずしも馴染みのない傾向のある「団塊ジュニア世代」以上が主力である現在の指導層とのギャップの一因となり、教育方略、相互コミュニケーション等に時には軋轢を生じているとみられる。一方でコロナ世代・Z世代は、これまでの世代にはないソーシャルネイティブを基板とした医師としての未知の可能性を秘めているとも言える。本企画では、このような特性を持つとされるコロナ世代・ポストコロナ世代の可能性をさらに高めて、優れた医師・医学者を養成する教育について検討したい。

最近になって組織幹細胞、ES細胞、iPS細胞など、多様な幹細胞の臨床応用が現実となりつつある。これらは眼科、神経、運動器、循環器、血液領域をはじめ、多くの領域で新たな再生医療を切り拓くものとしてたいへん注目を集めている。またさまざまな組織幹細胞の発生や動態に関する基礎的研究は、近年においてわが国が世界の最先端を担っている分野の一つである。その研究成果は生殖器や造血器、消化器や呼吸器領域を含めて、多くの臓器へと大きく広がりを見せており、最近でも世界的な知見がわが国から数多く発表されている。一方、幹細胞研究はがんの領域でも展開されている。近年の研究は、がん細胞のなかに階層性があることを見いだし、がん幹細胞の実体や意義を解き明かした。その研究成果によりがんの発生や再発の理解は大きく進み、がんの新たな制御法の開発に結びつきつつある。本セッションでは、近年、正常の幹細胞とその臨床応用や、がん幹細胞とその制御法に関して画期的な成果を発表しているわが国の研究者に、最新の研究内容を語っていただく。